− １０／１５（月） − ロコンド、オプトエレクト、ブレインパッド、技研製作所、日本ＭＤＭなどが高値を更新 朝方の東京市場は全般軟調に推移している。前週12日のＮＹ市場では不安定な値動きが続いたが午後にアップルなど大型ハイテク株に買い直しが膨らみ相場を押し上げる展開となり、ダウは大幅反発となる287ドル高、ナスダックは167ポイント高となったことを受けたが、週明けの東京市場は相場の先行き不透明感が強いことなどが意識されているようだ。日経平均は大幅反落となる230円超の値下がりとなっている。業種別で高いのは空運、鉱業だけ。個別ではロコンド、オプトエレクト、ブレインパッド、技研製作所、日本ＭＤＭなどが高値を更新している。9:04現在の日経平均株価は217円安の22,476円、為替相場は１ドル112円16〜17銭で推移している。 【東証１部】ライク、ジンズ、サイゼリヤ、ファーストブラザーズ、ランビジネス、ＳＩ、北の達人、ベルーナ、ＣＴＣ、ＪＢＲ、ビーグリー、アイビーシー、ＴＤＣソフト、乃村工藝社、東洋電機、ブレインパッド、ヴィンクスなどが高い。 【東証２部】アルデプロ、野崎印刷、インテリＷ、ピクセラ、プロスペクト、フライト、ヒラノテク、ビケンテクノなどが堅調。 【マザーズ】ＡＭＩ、メディアフラッグ、ロコンド、スタジオアタオ、アルファポリス、くふう、ロゼッタ、ＦＦＲＩ、ビリングシステム、チムスピ、エニグモ、アンジェス、エンカレッジ、レントラクスなどがしっかり。 【ジャスダック】ＭＴジェネックス、燦キャピタル、ベクター、ブロッコリー、ユニバーサル、大村紙業、ＮＦＫＦＤ、システムズデザイン、テラ、倉元製作所、ミズホメディ、シンワワイズなどが個別に物色されている。 ※9:25現在の東証一部の新高値銘柄（数）は１１、一方、新安値銘柄は８０だった。 ※9:15現在の東証一部の値上がり銘柄数は５３２、値下がり銘柄数は１４６４だった。 ※8:30現在のグローベックス24時間取引のＳ＆Ｐ先物はマイナス4.75ポイントの2763.75、ナスダック100はマイナス17.50ポイントの7154.75とそれぞれ小甘く推移している。 【主な活発銘柄】 ●コーナン(7516) 2751円買い気配 「コーナン商事が12日発表した2018年３〜８月期の連結決算は、営業利益が前年同期比５％増の107億円だった。大阪北部地震や西日本豪雨などの災害で、家屋の補修機材や転倒防止器具などの防災用品が伸びた。８月末と期末に創業40周年に伴う１円の記念配当をそれぞれ実施することも発表した。不採算店舗の閉鎖による減損などで、純利益は15％減った」と報じられたことを材料視、買い気配となっている。 ●Ｇｕｎｏｓｙ(6047) 2131円買い気配 「当第1四半期累計期間までの実績及び足元の業績等に鑑み、2019年5月期第2四半期累計期間の個別業績予想を、売上高6,359百万円(当初 予想比7.6％増)、経常利益1,192百万円(当初予想比17.6％増)、四半期純利益1,169百万円(当初予想比67.1％増)に修正いたします」と報じられたことを好感、買い気配となっている。 ●ノムラシステム(3940) 1111円買い気配 「当社は、平成30年10月12日開催の取締役会において、東京証券取引所市場第一部指定に伴う記念株主優待の実施を決議致しましたのでお知らせいたします」と報じられたことを材料視、買い気配となっている。 ●日本管理センター(3276) 1255円24円高 「日本管理は９日、９月の管理戸数などを発表した。管理戸数は前年同月比0.6％増の７万4545戸（前月は７万4387戸）、増加戸数は前年同月比78.7％減の444戸（前月は321戸）となった」と報じられたことを好感、シッカリしている。 ●ネオス(3627) 1030円買い気配 「当第2四半期連結累計期間における業績は、通信キャリアやメディア企業、メディカル/ヘルスケア、保険/金融等の様々な業種におけるネットサービスを支援するソリューション事業と2018年3月末に連結子会社化した株式会社ジェネシスホールディングスが営むデバイス事業の売上が好調に推移いたしました。加えて、昨年度来取り組んできた費用効率化により販管費が大幅に低減した結果、 営業利益が拡大いたしました」と報じられたことを材料視、買い気配となっている。 ●ワコム(6727) 429円買い気配 「第2四半期累計期間の連結業績については、テクノロジーソリューション事業の好調を反映して、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前回予想を上方修正する。売上高には、期初想定に対して為替相場がドル高で推移したことによる増加要因も反映した」と報じられたことを好感、買い気配となっている。 ●ＵＵＵＭ(3990) 3720円買い気配 「クリエイターサポートサービスを主たるサービスとして展開しているが、国内の端末別インターネット利用状況を見ると、スマートフォンの保有率が2017年9月末で55.7%となり(総務省2017年「通信利用動向調査」)、スマートフォンの普及や通信インフラの発達に伴い、これまで以上に動画の視聴機会が増えている。動画広告市場が拡大したことに伴うアドセンス収益や広告収益が増加し、所属クリエイターのグッズ販売が好調であったことから、売上高増加、営業利益増加、経常利益増加となり、親会社株 主に帰属する四半期純利益は増加となった」と報じられたことを材料視、買い気配となっている。 |